売上、利益を増大したいあなたへ
ビジネスを数値で徹底検証するダイレクトマーケティングの視点から、売上、利益を増大させる情報を提供する。
■コンサルタントブログランキング1位（最高順位）
■マーケティングブログランキング3位（最高順位）
「民主党代表選と調査方法２」
前回、「民主党代表選の調査方法」について書いたが、
色々とご質問やご意見を受けるので、今回はあの続きを話したい。
前回も話したが、
政治のことを書きたいのではない。
なるべくビジネスよりの話をしていこうと思う。
前回の内容を読んでいない方はまずそちらを読んでほしい。
「民主党代表選と調査方法」はコチラ
前回は「大数の法則」
そして、「同じ土俵」の問題から、新聞（例として読売新聞）の調査方法には問題があると説明した。
特に質問方法は致命的だ。
ご説明したとおり、
あれでは菅さんに支持が集まるのは当然だ。
ビジネスでこのような質問の仕方をしてはいけない。
その結果に基づいて、プランを考えれば、
プロモーションは失敗するし、
商品開発だって、うまく行かない。
売上は上がらない。
ハーバード大学経営大学院名誉教授のジェラルド・ザルトマン
彼も同じ話をしている。
彼の論文で上げた事例にヨーロッパのある自動車メーカーの話がある。
そこでは、
質問内容どころか、
質問の順序によっても消費者の反応に影響を与えることを説明している。
質問内容を変えただけで、「自動車に対する満足度」が変化する。
さらに、質問の順序を変更しただけで、「自動車に対する満足度」が変化するのだ。
このヨーロッパの自動車メーカーのケースではマネジャーが有能であり、この事態の存在に気がついた。
これは実際に発生する。
私自身も何度となく、見てきている。
読売新聞の調査方法は前回説明したとおり、質問内容に大きな誤りがある。
あれでは正確な結果が出るわけがない。
今回、特に話したいのは
質問する相手だ
ビジネスでは、調査対象はあなたの商品を買った顧客などを選ぶのが基本だ。
世論であれば、平均的な国民が対象ということだろう。
しかし、「テレビ・新聞」ではもはや偏りがありすぎる。
実際にはシニア層のメディアなのだ。
それを説明していこう。
メディア環境研究所が
２０１０年６月２３日に「メディア定点調査 ２０１０」を発表した。
発表内容をざっくり説明すると
「男性は１０代から３０代でテレビよりも、インターネットへの接続時間が長い（パソコンと携帯）」
「６０代女性はテレビへの接触時間が長い」
例えば、男性２０代では、
テレビに使う時間は１１０分
新聞１８分
ところが、ネットに使う時間は１９４分と圧倒的だ。
男性３０代でも同じだ。
テレビ１３７分
新聞４０分
ところがネットは１３９分とネットに最も接触している。
ところが、６０代女性は違う。
テレビは２２９分
新聞は３７分
ネットが３２分だ。
その意味では、
ネットは１０代から３０代中心のメディアであり、
世論を把握できるとは言いがたいが、
それはテレビ、新聞も同じだ。
以前、テレビ、新聞が全盛だった時期を見てきたシニア中心のメディアになっている。
ここでは、
各年齢層の説明は割愛するが、
年齢が高くなればなるほど、テレビや新聞の接触時間が長くなる。
逆に年齢が低くなればなるほど、テレビや新聞に短くなる。
ざっくりと言うと、このような感じだ。
さらに言うと、
「テレビをつけたまま生活をしている」という層がいる
年齢を問わず平均すると、３１．７％の方が目的もなく、テレビをつけたまま生活している。
特に４０代以下ではテレビを見ている方の多くはこのタイプだ。
逆に５０代以上は「番組を事前にチェックして観る」
それでも、３割くらいは目的もなく、テレビをつけているのだ。
それを考慮に入れれば、１０代から４０代くらいはネット中心になっていると考えられる。
断言できないが、大きくは違わないだろう。
そもそも、
テレビや新聞に接触しない層が増えているのは事実だ。
消費者にリーチできない。
多くの消費者に届かないメディアになったからこそ、広告収入が激減している。
テレビや新聞が「世論が」などと言っているが、それは大きな間違いだ。
テレビ、新聞が調査している相手は、
テレビ、新聞というメディアを見ている人であり、
その影響を受けている人だ。
しかも、年齢層は５０代、６０代以上が中心だ。
もはや世論とは言えない。
彼らは決してやらないと思うが、
調査結果で調査した年齢層も提示するようにしたら、確実に偏りがあるはずだ。
新聞はシニア層が多く、ネットは１０代から４０代が中心だ。
例えば、
テレビ・新聞で
ほぼ６０代以上の方ばかりであれば、「６０代以上の方の場合、菅さんの支持が多いです」というべきだ。
逆にネットが１０代から４０代の方ばかりであれば、「１０代から４０代の方の場合、小沢さん支持が多いです」というのが正しいだろう。
先日、産経新聞でネットと新聞・テレビの世論調査の違いについて、新聞・テレビの世論調査は、電話や面接調査の対象を無作為・広範囲に選んで、回答に政治的傾向が出ないようにしていると言っていったが、これは違う。
「大数の法則」「質問内容」。
そして、今回の質問した相手（対象者）自体が違うことがのだ。
※ネットと新聞・テレビの世論調査の違いはコチラ
テレビ、新聞に接触した時間が長いシニア層。
その彼らはテレビ、新聞の影響を大きく受けている。
当然、調査結果はテレビ、新聞が叩いている小沢さんの支持が高まらないだろう。
政治的傾向がある意味で強く出るのだ。
このブログでは、
菅さんの支持も小沢さんの支持もしていないが、
誤った情報にまどわされることなく、正しく見るべきだと思う。
参考まで、話すと、
ネットを中心に生活している２０代、３０代
彼らは
１０年後には３０代、４０代になる。
２０年後には４０代、５０代になる。
このままではテレビや新聞はさらに厳しくなる。
ネット中心の世の中になる。
だからこそ、ネットビジネスが重要だと私は考えている。
テレビ、新聞の広告収入はさらに減少し、ネットの広告収入はさらに増えて行く。
それは消費者がネットに移って行くからだ。
■現在、公開している「サイトライティング２０１０」
このプログラムの内容を用いたサイトで非常に高い実績を上げた経営者の方にインタビューをさせていただく機会があった。
実際にプログラムの内容を用いたサイトで年商２億円を上げている経営者の方だ。
かなり長いインタビューを実施させていただいたので、そちらもまとめさせていただいた後、ご紹介したい。
→サイトライティング２０１０はコチラ
※少しでも参考になった方はこちらのクリックをお願いしたい。内容について不明な点、ご意見などがあれば、メールフォームから連絡をいただきたい。
ブログにて、説明をさせていただきたい。
⇒参考になったら、クリック
現在の当ブログのランキングをご確認ください。
（過去最高順位は下記のとおり）
■コンサルタントブログランキング1位（最高順位）
■マーケティングブログランキング3位（最高順位）
■経営ブログランキング5位（最高順位）
コメント